評価者研修において、何を、どの程度まで解決していきたいか？目的・ご要望によって時間は変わりますが、弊社の基本テーマ「人事評価の目的」「被評価者の不満要素・対応ポイント」「評価エラー解説～自己分析～対策検討」「評価基準擦り合わせ（甘辛防止）」「適切に人事評価を行うための留意点検討」を盛り込んだ研修を行う場合、多くのケースが１日（６時間～７時間）研修となります。
尚、時間制約がおありの場合は、上記のテーマを絞る、もしくは内容を簡易な形で行い、ご要望に沿った時間での研修提供を行うこととなります。
※研修内容と時間の整合性が取れず、ご支援を辞退させていただくこともあります。

一つの判断基準が、グループワーク（①評価エラー傾向の自己分析～対策検討、②評価基準の擦り合わせ）の研修講師の支援度となります。
講師がグループワーク中に、各グループをまわりアドバイス・対話推進を図ることを前提にすれば、１研修あたり２０名まで（４～５グループ）が妥当な人数となります。

また、研修は人数が増えれば増えるほどプログラムの進行が遅くなります。
単なる座学（講師からの一方通行の伝達）だけの研修なら別ですが、個人作業^※が研修では行われます。理由はこの点にあります。
※個人作業・・・弊社の「評価者基本研修」の場合でいえば、「７つの評価エラー傾向の自己分析」など

どうしても研修は、一つの個人作業を全員が一定レベル完成してから次のプログラムに移っていくことになります。具体的には、最も遅い方が作成してからでなければ次のプログラムに入れません。
この点から、人数が多くなればなるほど、かなり作業スピードが遅い人がおられる可能性が増してプログラム進行に時間がかかります。

さらに言えば、個人作業・グループワークを行うにあたり、人数が増えれば増えるほど質問が増えることで進行が遅れます。
これらの点から人数が増えれば、研修テーマの質・量を落としていくこととなります。

可能です。但し、受講者の移動がないなどの大きなメリットがオンライン開催はある反面、デメリットも生じます。

まず、リアルとは違いオンラインでの開催は受講者の立場で考えれば、丸１日かけて実施するのは集中力の持続の観点で厳しいものがあります。
リアルであれば、１日かけて行う内容を半日２回に分けるなどの対応が求められます。

さらに言えば、オンラインは自由度が高い（EX:携帯電話でメールをチェックしながらでも受講可能）ため、結果的に研修における気付きが相対的に浅くなります。

プログラム進行においてもオンラインは時間がかかります。リアルよりも、個人作業・グループワークの内容指示をより丁寧に、より細かくしなければ伝わりません。
この点で、同じプログラムを実施しようとしても、リアルと比較して時間がどうしてもかかります。

グループワークにおいては、オンライン上の小部屋（Ｚｏｏｍならばブレイクアウト・ルーム）に各グループが入って行われます。
リアルであれば、講師が全グループ（全員）の様子を見て、おかしい状況があれば介入できます。
しかしながら、オンラインは一つの部屋にしかいけませんので、グループワークの進め方において問題があってもタイムリーかつ的確に対応できないケースが出てきます。

これらの点を許容する、もしくは対応策を検討して研修に臨むことが求められます。

もちろん可能です。先にご紹介した導入事例に記したように「評価のフィードバック面談」関する研修を併せて実施する。
また、目標設定評価（目標管理制度）を導入されている場合は「目標設定指導」を織り込んだ内容とする。
場合によっては、人事評価の目的の一つである人材育成を効果的に行うための「部下指導手法」を検討する内容を実施されるケースもあります。

具体的には、評価者の方々の状況、課題認識を伺いながら研修プランをご提示させていただきます。

弊社では、これまで上場企業から中小企業まで１０００社を超える人事制度策定のご支援をしております。

貴社の人事評価だけでなく、等級制度、賃金（給与・賞与）制度、退職金制度など人事制度全般のご相談に対応できるものと存じます。
お気軽に制度面も併せてご相談ください。

人事制度関連のサイトは以下となります。

その通りだと考えます。被評価者が自身に対する評価を受け入れるのは、評価者（上司）に対する信頼と比例するといえます。
信頼関係が築けている場合は、たとえ厳しい評価が下されても被評価者は受け入れ、自身の不足点に焦点が向かい改善を検討します。

この点は、「評価者基本研修」の被評価者に対する不満要素～対応ポイントのテーマにおいて、受講生の方に伝達しますが、評価者にこの点の認識をより深く有していただくために「信頼獲得」の重要性を認識するための研修内容を織り込むことは可能です。

主要な要素は３つあります。
１点目は、先にも述べているように弊社は人事制度の策定コンサルティングを１０００社以上のお客様に対して行っています。
この点から、人事評価においては習熟した経験知がございます。

２点目は、講師は自社所属である点です。昨今は、研修企画は自社で行うものの研修講師はフリーランスの外部講師に委託するケースが増えています。
弊社は、自社所属の人事制度策定経験者が講師を務めます。

３点目は、カスタムメード対応です。通り一遍の規格が決まった研修を提供するのではなく、人事評価に知見のある講師が、ご要望や貴社状況をお聞かせ願い最適と思われる研修提案を行います。